椙山女学園大学・大学院

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黒田 由彦

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プ   ロ   フ   ィ   ー   ル
所属

文化情報学部 文化情報学科

氏名

黒田 由彦

職階

教授

学歴

名古屋大学大学院文学研究科社会学専攻博士課程中退

学位

博士(社会学)

職歴
1984年4月
名古屋大学文学部社会学研究室 助手
1987年3月
1987年4月
椙山女学園大学人間関係学部 専任講師
1991年3月
1991年4月
名古屋大学教養部 専任講師 
1993年10月
1993年10月
名古屋大学大学院人間情報学研究科・情報文化学部 助教授
2010年10月
2001年4月
名古屋大学大学院環境学研究科 助教授(兼任、人間情報学研究科改組)
2010年10月
2010年11月
名古屋大学大学院環境学研究科・情報文化学部 教授
2017年3月
2017年4月 椙山女学園大学文化情報学部 教授 現在に至る
専門分野

社会学(地域社会学、都市社会学、災害社会学)

研究テーマ

・地域住民組織の国際比較研究
・NPO・地域住民組織とローカル・ガバナンスの再構築
・現代日本における外国人労働者と地域産業の持続可能性
・東アジアにおけるグローバル化と〈都市-農村〉変動
・ポスト3.11の地域社会と復興レジーム
・原発事故に伴う広域避難と地域社会における被災者支援の論理
・大規模災害に対する地域社会の脆弱性とレジリエンス

所属学会

日本社会学会
地域社会学会
日本都市社会学会
東海社会学会

研     究     業     績
著書

『中国都市化の診断と処方——開発・成長のパラダイム転換』共著、2014年、明石書店
『臨床環境学』共著、2014年、名古屋大学出版会
『ローカリティの社会学——ネットワーク・集団・組織と行政』単著、2013年、ハーベスト社
『分断社会と都市ガバナンス』共著、2011年、日本経済評論社
『城市的复活-全球范围内旧城区的更新与再生』共著、2011年、文汇出版社
『中国における住民組織の再編と自治への模索-地域自治の存立基盤-』共著、2009年、明石書店
『地域社会学講座2 グローバリゼーション/ポスト・モダンと地域社会』共著、2006年、東信堂
『グローバリゼーションと情報・コミュニケーション』共著、2002年、文化書房博文社
『公共事業は誰のものか』共著、2002年、中央公論新社
『世界の住民組織-アジアと欧米の国際比較-』共著、2000年、自治体研究社
『地域共同管理の現在』共著、1998年、東信堂
『地方都市の再生』共著、1997年、アカデミア出版会
『高度情報化の進展と地域社会』共著、1996年、大明堂
『東海地方の情報と社会』共著、1994年、大明堂
『都市と自治の社会学』共著、1994年、文化書房博文社
『時代の比較社会学』共著、1992年、青木書店
『現代生活の社会学』共著、1991年、八千代出版
『社会学の視点』共著、1987年、ミネルヴァ書房

論文

The Great East Japan Earthquake and Change of Disaster Management in Japan: Toward Community-based Approach, International Comparative Study on Mega-earthquake Disasters: Collection of Papers Vol.1, 2016.
「ポスト3.11の地域社会」の成果と課題、『地域社会学会年報』第27集、2015.
解題 東日本大震災:復興の課題と地域社会学、『地域社会学会年報』第26集、2014.
人口移動のパターンと社会生活の変貌—上海大都市圏周縁のK村の事例—、共著、日本環境共生学会第15回(2012年度)学術大会発表論文集、2012.
Urban Regeneration and Transformation of Governance Structure: Why is Reconstruction of Urban Culture Important?、共著、グローバル都市研究(立教大学グローバル都市研究所)第5号、2012.
エスノグラフィーの方法的特質とは何か—社会学の立場から考える、『看護研究』2011年08月号 (通常号)(Vol.44 No.5)、2011.
地域産業を支える外国人労働者―外国人研修生・技能実習生というもうひとつのDEKASEGI―、(査読付)、『名古屋大学社会学論集』第30号、2010.
名古屋圏―東アジアにおける位置とその競争力―、『東海社会学年報』第1号、2009.
現代中国の都市再開発の最前線―上海の事例から、共著、『地域開発』(日本地域開発センタ−)Vol.534、2009.
日本现代化进程中公共性的构造转换、『吉林大学社会科学学報』2005年第6期、2005.
「公共性」と地域社会、『社会学評論』56(1)、2005.
地域における開発主義体制の再構築と自治-沖縄における情報特区と金融特区構想を題材に-、(査読付)、共著、『名古屋大学社会学論集』第24号、2003.
地域社会の現状と展開―公共性の再構築に関するひとつの試論―、『社会学雑誌』(神戸大学社会学研究会)第19号、2002.
自治・共同性・公共性―地域社会研究の現代的課題―、『情報文化研究』第13号、2001.   ほか





研究発表

南海トラフ巨大地震被害予想地域における住民の防災意識と防災対策の現状と課題、第107回地域調査研究会(名古屋大学)、2017.
支援の創発性を生む社会的条件−災害支援の新しいかたち、日本社会学会第89回大会(九州大学)、2016.
原発立地地域住民の災害経験と原発への態度――宮城県女川町における質問紙調査の分析、共同発表、地域社会学会第41回大会(桜美林大学)、2016.
地域復興と生活再建に対する住民の評価と意識−宮城県女川市における質問紙調査から−、共同発表、日本都市社会学会第33回大会(静岡県立大学)、2015.
原発立地地域における復興と「再稼働」—宮城県女川町・石巻市および女川原発UPZ30㎞圏の自治体を事例として—、共同発表、日本社会学会第87回大会(神戸大学)、2014.
Globalization in East Asia and Contemporary  Situation in Northeast Asian Societies, XVIII ISA World Congress of Sociology, Japanese Thematic Sessions, 2014.
災害復興のビジョンと現実、地域社会学会2014年度第1回研究例会(首都大学東京)、2014.
東アジアにおけるグローバリゼーションと日中関係、日中社会学会第25回大会,開催校シンポジウム「日中交流の現在」(成城大学)、2013.
The Urban Situation in contemporary Japan: Between Urban Regeneration and Urban Shrinking, International Conference on Social Development in Metropolis, Shanghai University, 2013.
復興の何が問題か—東日本大震災からの復興プロセスとガバナンス、地域社会学会第38回大会(立命館大学)、2013.
東日本大震災における自治体間支援の研究Ⅰ—問題意識と分析視角、地域社会学会第38回大会(立命館大学)、2013.
異郷の被災者——愛知県における広域避難者の現状と被災者支援、山口大学研究推進体公開シンポジウム「東日本大震災3年目の課題」(山口大学). ほか

科学研究費助成事業
採択状況

大規模災害に対する「減災ー復興」総合システムの構築に向けた臨床社会学的研究、基盤研究(B)、2015年度〜2018年度、研究代表者.
多層的復興モデルに基づく巨大地震災害の国際比較研究、基盤研究(A)、2015年度〜2018年度、研究分担者.
大規模災害における創発型自治体間支援とそのフィードバック効果に関する研究、基盤研究(B)、2013年度〜2016年度、研究分担者.
東南海・南海地震に対する地域社会の脆弱性とプリペアードネスに関する実証的研究、基盤研究(B)、2012年度〜2014年度、研究代表者.
都市ーリージョンのリストラクチャリングと外国人定住化に関する社会学的研究、基盤研究(C)、2007年度〜2009年度、研究代表者.
近現代日本の生活様式と社会環境からみた都市と農村の比較研究、基盤研究(B)、2006年度〜2009年度、研究分担者.


教     育     業     績
授業科目

女性とライフコース
ファーストイヤーゼミ
社会組織論
人間論 
多文化共生社会
情報ネットワーク社会論
少子高齢化社会
基幹演習
展開演習1
展開演習2
卒業研究指導1
卒業研究指導2
卒業研究
社会理論特講(人間関係学研究科)

そ        の        他
学部教員紹介ページ

http://www.ci.sugiyama-u.ac.jp/staffs/index_c.html

学術機関リポジトリ

https://lib.sugiyama-u.repo.nii.ac.jp/