人間関係学部　心理学科
人間関係学研究科 　人間関係学専攻 （修士課程）

加藤　容子

教授

名古屋大学大学院教育発達科学研究科心理発達科学専攻博士後期課程単位取得後退学

博士（心理学）

臨床心理学、産業・組織心理学

ワーク・ファミリー・コンフリクト、女性のキャリア、組織心理コンサルテーション

日本心理学会、日本心理臨床学会、日本産業・組織心理学会、日本発達心理学会、日本精神分析学会、日本学生相談学会、経営行動科学学会、日本キャリアデザイン学会、東海心理学会

・『日本の男性の心理学―もう1つのジェンダー問題』　共著　平成20年6月発行　有斐閣（p. 234-240）
・『ワーク・ファミリー・コンフリクトの対処プロセス』　単著　平成22年3月発行　ナカニシヤ出版
・『事例から学ぶ学生相談』　共著　平成22年5月発行　北大路書房　（p. 157-177）
・『“いのち”と向き合うこと・“こころ”を感じること』　共著　平成25年3月発行　ナカニシヤ出版（ｐ．92-101）
・『働く人びとのこころとケア―介護職・対人援助職のための心理学』　共著　平成26年9月発行　遠見出版（p.42-53）
・『わたしのキャリア・デザイン』　共著　平成26年9月発行　ナカニシヤ出版（p.85-135，177-185）
・『産業心理臨床実践』　共著　平成28年5月発行　ナカニシヤ出版（p.55-72）
・『産業保健スタッフのためのセルフケア支援マニュアル』　共著　平成28年9月発行　誠信書房（p.55-72）
・『産業・組織心理学』編著　令和2年4月発行　ミネルヴァ書房（p.1-12, 15-28，75-89）
・『ライフキャリアを考えるための論点10』　共著　令和4年5月発行　ミネルヴァ書房（p.85-96）

・「Becoming an organizational psychological consultant.」　共著（Matsumoto, T., Kato, Y. & Gertler, B.）　平成28年　「Psychoanalytic Frontier」　第3巻　p. 1-9.
・「仕事領域におけるワーク・ファミリー・コンフリクト対処プロセスの検討」単著　平成30年　「産業・組織心理学会」第31巻　p.123-138．
・「Professional identity formation of female doctors in Japan: Gap between the married and unmarried.」共著（Matsui, T., Sato, M., Kato, Y., & Nishigori, T.）　平成31年　「BMC Medical Education」
・「地域援助としての組織・集団のアセスメントと支援―実践事例の産業・組織心理学理論を用いた検討」単著　令和元年「椙山女学園大学臨床心理相談室紀要椙山臨床心理」第19巻，p.11-16．
・「新型コロナウイルス（COVID-19）による組織―個人への心理的影響」共著（加藤容子　他）　令和3年「椙山女学園大学臨床心理相談室紀要椙山臨床心理」第21巻，p.9-12．
・「心理臨床における多職種連携での情報保護-共有モデル（MTBモデル）の生成」共著（加藤容子　他）　令和5年「椙山女学園大学人間関係学部紀要人間関係学研究」第21巻，p.29-37．
・「連携での情報保護-共有に関する「MTBモデル」を用いた事例の検討」単著　令和5年「椙山女学園大学臨床心理相談室紀要椙山臨床心理研究」第23巻，p.9-14．
・「Effects of work–family life support program on the work–family interface and mental health among Japanese dual‐earner couples with a preschool child: A randomized controlled trial.」共著（Shimazu, A. et al.）　令和5年「Journal of Occupational Health」第65巻, e12397.

・「Effects of working circumstances on processes of work-family conflicts in dual-career couples.」　共同（筆頭）　平成20年7月　ⅩⅩⅨ　International Congress of Psychology.
・「ワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度作成の試み」　単独　平成25年9月　日本産業・組織心理学会第29回大会
・「Effects of work-family conflict and facilitation on the mental health of dual career couples in Japan」　単独　平成26年7月　14th International Conference of Applied Psychology．
・「新入社員のストレス−キャリア・プロセスの検討―ある企業のメンタルヘルス促進のためのアクション・リサーチの一経過—」　共同（筆頭）　平成26年8月　日本心理臨床学会第33回秋期大会
・「共働き男女のワーク・ライフ・バランス―コンフリクトとファシリテーションの両面からの検討—」　単独　平成26年9月　日本産業・組織心理学会第30回大会
・「From individual to organizational intervention: Action research of improving employee mental health organizational psychological consultation.」　共同（Yoko Kato, & Hisaya Matsumoto）平成28年7月　31th International Congress of Psychology
・「The effects of sex role attitudes and gender types on the process model of work-family conflicts in dual-career couples.」単独　令和3年7月　32th International Congress of Psychology

・ワーク・ファミリー・コンフリクトへの対処過程に関する研究　単独　平成17～18年度　　日本学術振興科学研究費補助金　若手研究(B)　（課題番号：17710208）（研究代表者：加藤容子）
・ワーク・ファミリー・コンフリクトの対処プロセス　単独　平成21年度　日本学術振興会科学研究費補助金　研究成果公開促進費　（課題番号：215170（研究代表者：加藤容子）
・仕事役割と家庭役割の両立に関する総合的研究　単独　平成24～26年度　日本学術振興会科学研究費補助金　若手研究（B)（課題番号：24730520）（研究代表者：加藤容子）
・女性医師の仕事への価値観の解明と相互理解を促すワークショッププログラム開発　共同（平成26年度より研究協力者）平成25-28年度日本学術振興会科学研究費補助金　挑戦的萌芽研究　（課題番号：25670244）（研究代表者：佐藤元紀）
・ワーク・ライフ・バランスの向上を通じた労働者・夫婦・親子の健康支援に関する研究　共同（平成27年度：連携研究者，平成28年度〜：研究分担者）　平成27〜31年度　日本学術振興会科学研究費補助金　基盤研究（A）（課題番号：15H01832）（研究代表者：島津明人）
・理系女性研究者の出産・育児と多様なキャリアの形成に関する縦断研究　共同（研究分担者）平成30〜34年度　日本学術振興会科学研究費補助金　基盤研究（B）（課題番号：18H00900）（研究代表者：藤本哲史）
・子連れ利用可能なコワーキングスペースの実証研究　共同（連携研究者）平成30〜32年度　日本学術振興会科学研究費補助金　基盤研究（C）（課題番号：18K04479）（研究代表者：太幡英亮）
・産後の母親の健康および円滑な職場復帰支援を目的とした包括的支援プログラムの開発（研究分担者）平成31〜33年度　日本学術振興会科学研究費補助金　基盤研究（C）（課題番号：19K11057）（研究代表者：渡井いずみ）

・名古屋大学客員准教授（未来社会創造機構）（平成26〜27年度）
・日本産業・組織心理学会理事（平成28年〜令和3年）
・日本産業・組織心理学会常任理事（機関誌編集長）（令和4年〜現在に至る）

・学部：人間論（キャリアデザイン）、ファーストイヤーゼミ、心理、産業・組織心理学、ケースメソッドⅠ・Ⅱ、心理学実験、公認心理師の職責、卒業論文
・大学院：産業・組織心理学特講，臨床心理学基礎実習Ⅰ・Ⅱ、臨床心理学実習Ⅰ・Ⅱ、特別研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

・日本産業カウンセラー協会シニアコース講座「産業組織心理学」講師（平成23年〜25年）
・筑波大学人間総合科学研究科「キャリア・プロフェッショナル養成講座」講師（平成31年〜現在に至る）

・愛知県職業能力開発審議会委員（平成24〜28年度）
・名古屋市男女平等参画基礎調査研究会委員（第7回：平成22年度，第8回：平成26年度）
・名古屋市統合保育スーパーバイザー（平成24〜28年度）
・名古屋市まち・ひと・しごと創生推進会議委員（平成27年）
・愛知県臨床心理士会理事（平成27〜28年度）
・愛知県公認心理師協会監事（平成31年〜令和3年）
・海上保安庁第四管区メンタルアドヴァイザー（令和2年〜現在に至る）
・進化型実務科教員養成プログラム外部評価委員（令和2年〜現在に至る）
・愛知県公認心理師協会理事（令和3年〜現在に至る）
・愛知県労働局専門労働相談専門員（令和3年〜現在に至る）

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